東京オリンピックボランティアの倍率を予測してみた

2020年東京オリンピックまであと4年を切っている。
ボランティアをやりたい人はそろそろ動き始めてる頃じゃないだろうか。

この記事では、東京オリンピックのボランティアの倍率をロンドンやリオの事例を参考に予測する。

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ロンドンオリンピックの事例 書類選考で24万→10万

ロンドンではボランティア募集7万人の枠に24万人の応募があった。

そのうち14万人が書類選考で落とされ、3万人が面接で落とされた。
 

注目すべきはココだ。
 

書類選考で24万人→10万人

 
書類選考でここまで絞られるということは何が大事かはおおよそ予測がつくだろう。

リオのオリンピックの事例 24万→7万

リオも7万人の枠に24万人が集まった。
リオの場合は書類選考がなかったのか、詳細は不明だ。

こちらのサイトを参考にさせていただいた。
東京五輪に参加したいのでロンドン・リオのボランティア情報を集めました

ロンドンと東京は似ている ロンドンと東京の都市人口を分析

ロンドン
人口800万
都市人口1400万
イギリス国内の12.7%の人が住む
東京
人口1360万      リオの1.7倍
都市人口3700万    リオの2.64倍
日本国内の32%の人が住む

*都市人口とは?
主要都市+主要都市近辺の郊外都市を含んだ人口のこと
 

参考までにイギリスの総人口は約6500万人で日本のほぼ半分。
東京はロンドンと似てはいるが、都市人口の規模がロンドンの3倍近くある。
 

したがってオリンピックの応募者はロンドンの例24万人の3倍=約72万人はいると考えられる。

これに対し、オリンピックボランティアの募集枠は9万人だ。
 

ということ倍率は9/72=8倍ということになる。
 

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東京オリンピック組織委員会が望む人材

  • コミュニケーション能力がある
  • 外国語が話せる
  • 1日8時間、10日間以上できる
  • 採用面接や3段階の研修を受けられる
  • 20年4月1日時点で18歳以上
  • 競技の知識があるか、観戦経験がある
朝日新聞

ネットでブラックすぎると話題になっていた東京オリンピックボランティアの募集要項。
 

しかし倍率8倍ということを考慮するとこれくらい厳しくして応募者の数を減らしにいくのも無理はないかもしれない。
 

また、実際、この条件はロンドン、リオとほとんど同じようだ。
(ソース:ホントはみんな東京オリンピックでボランティアしたいんでしょ?)

語学力を考慮するとどうか

日本人は英語を話せる人の割合が少ないから、この条件だと応募したくても語学力的に無理な人が多いと思う。
さらに語学だけでなく、「競技の知識があるか、観戦経験がある」という条件もある。

また、イギリス人は英語ネイティブだから語学的な問題はなかった。
 

そう考えると人口に対するボランティア応募者の割合はロンドンより東京の方が少なくなることが予想できる。
 

しかし、そうはいっても東京オリンピックは50年に1度、つまり普通の人にとっては一生に一度しかない超希少性の高いイベントだ。
 

特に日本は島国だから海外で開催されるオリンピックに気軽に行くことはできない。

そう考えると今から英語を勉強してでもボランティアやりたいって人も結構出てくるのではないだろうか。
 

これらのことを考慮して、私は東京オリンピックボランティアの倍率は5倍前後と予測する。

東京オリンピックボランティアに必要な英語力をTOEICの点数分布から予測してみた

2016.09.12

まとめ

  • ロンドンでは書類選考で応募者がかなり削られた。
  • ロンドンと東京が似ていることから似たような傾向になることが予測できる
  • 人口的には都市人口が東京がロンドンの3倍近い – 人口だけで考えたら予測倍率は8倍
  • 語学的には東京はイギリスと比べて圧倒的に不利 – 語学的なことと人口を考慮すると予測倍率は5倍

以上、東京オリンピックボランティアの倍率を予測させていただいた。

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